これからの監視ニーズにも的確に対応。
これまでの工場/事業所単位での管理から、企業全体でのエネルギー使用量の届け出制へと改正される省エネ法。その市場の変化にあわせて、該当企業の環境設備のデータ管理を手軽に行えるパッケージを開発。環境ニーズの高まりに応えています。